総平均法とは？在庫のコストをまとめて計算する方法

総平均法とは

総平均法とは、企業が販売する商品の在庫の価値を計算する方法の一つです。具体的には、ある一定の期間（例えば1年間や1ヶ月間）に仕入れたすべての商品の合計金額を、その期間に仕入れたすべての商品の合計数量で割って、平均の単価を算出します。そして、この平均単価を使って、期末に残っている在庫の価値や、その期間に売れた商品の原価（仕入れにかかった費用）を計算します。

例えるなら、スーパーで同じ種類のりんごを何回かに分けて仕入れたとします。最初は1個100円で10個、次に1個120円で15個仕入れた場合、総平均法では、すべてのりんごの合計金額（100円×10個 + 120円×15個 = 1000円 + 1800円 = 2800円）を合計数量（10個 + 15個 = 25個）で割って、1個あたりの平均単価（2800円 ÷ 25個 = 112円）を計算します。期末に残ったりんごも、売ったりんごも、すべてこの112円で計算する、という考え方です。

なぜ今、話題なの？

総平均法自体は、企業会計において長年使われている基本的な計算方法の一つです。特に「今」話題になっているというよりは、企業が在庫を適切に管理し、正確な利益を計算するために常に重要視されている会計処理の一つです。インフレ（物価上昇）やデフレ（物価下落）の状況下では、商品の仕入れ値が変動しやすいため、どの評価方法を選ぶかによって企業の利益や税金に影響が出ることがあります。そのため、企業は自社のビジネスモデルや商品の特性に合わせて、総平均法を含む適切な在庫評価方法を選択し、その方法を継続して適用することが求められます。

また、企業が上場する際や、投資家が企業の財務状況を分析する際には、どのような会計処理を行っているかが注目されます。総平均法は比較的計算がシンプルであるため、中小企業などで採用されることも多く、企業の透明性を保つ上で重要な役割を果たします。

どこで使われている？

総平均法は、主に以下のような企業で使われることがあります。

• 小売業全般（例：コンビニエンスストア、スーパーマーケット）：毎日大量の商品を仕入れ、販売する小売店では、個々の商品の仕入れ値を細かく追うのが難しい場合があります。例えば、セブン-イレブンやファミリーマートのようなコンビニでは、同じおにぎりや飲料を異なる仕入れ値で何度も補充することがあります。総平均法を使うことで、これらの商品の在庫コストを効率的に計算できます。
• 飲食業（例：レストラン、カフェ）：食材を頻繁に仕入れるレストランやカフェでも利用されます。例えば、スターバックスのようなカフェで使うコーヒー豆や牛乳は、仕入れ時期によって価格が変動することがあります。総平均法を用いることで、これらの原材料のコストを平均的に把握し、メニューの原価計算に役立てます。
• 製造業（例：部品メーカー）：製品の製造に必要な原材料や部品を大量に仕入れる企業でも使われます。例えば、トヨタのような自動車メーカーが使う鋼材や電子部品は、一度に大量に仕入れ、それが在庫として保管されます。総平均法は、これらの原材料の在庫評価や、製品の製造原価を計算する際に適用されることがあります。

覚えておくポイント

• シンプルで分かりやすい：総平均法は、計算が比較的シンプルで、一度平均を出してしまえば、残りの在庫も売れた商品も同じ単価で計算できるため、管理がしやすいという特徴があります。特に、商品の種類が多く、個別の仕入れ値を追うのが大変な場合に役立ちます。
• 価格変動の影響を平準化する：仕入れ値が頻繁に変動する商品の場合、総平均法を使うと、その変動が平均化されて在庫の評価に反映されます。これにより、急激な価格変動が企業の利益に与える影響を穏やかにすることができます。例えば、原油価格のように日々変動する原材料を扱う企業にとっては、安定したコスト評価に繋がります。
• 期末にまとめて計算する：総平均法は、通常、会計期間の終わりにまとめて計算を行います。そのため、リアルタイムでの在庫の利益管理には向いていませんが、年間の財務諸表を作成する際には効率的な方法です。日々の業務で細かく利益を把握する必要がある場合は、別の評価方法と組み合わせるか、他の管理手法を検討することになります。