DR（ディザスタリカバリ）とは？災害からシステムを守る備え

DR（ディザスタリカバリ）とは

DRとは「Disaster Recovery（ディザスタリカバリ）」の略で、日本語では「災害復旧」と訳されます。地震、台風、火災などの自然災害や、大規模なシステム障害、サイバー攻撃といった予期せぬ事態によって、企業が利用しているコンピューターシステムやデータが損害を受けた際に、それらを元の状態に復旧させ、事業を継続するための計画や対策全般を指します。

DRの目的は、災害によってシステムが停止した際、事業活動への影響を最小限に抑え、可能な限り迅速に通常の業務を再開することです。具体的には、データのバックアップを別の場所に保管したり、災害時に代替となるシステムを準備したりするなどの取り組みが含まれます。

なぜ今、話題なの？

近年、DRが注目される背景には、いくつかの要因があります。

まず、日本は地震や台風などの自然災害が多い国であり、企業は常に災害リスクに直面しています。東日本大震災や熊本地震など、過去の大規模災害では、多くの企業がシステム停止による事業中断を経験しました。この経験から、災害への備えの重要性が再認識されています。

次に、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進により、多くの企業が業務のデジタル化を進めています。顧客管理、生産管理、販売など、あらゆる業務がシステムに依存しているため、システムが停止すると事業全体が麻痺するリスクが高まっています。例えば、オンラインでの取引が多い企業では、システム停止は直接的な売上損失につながります。

また、ランサムウェアなどのサイバー攻撃も高度化・巧妙化しており、システム障害の原因となるケースが増えています。データが暗号化されたり、破壊されたりするリスクに対し、DRは重要な防御策の一つとなります。

これらの理由から、企業は事業継続計画（BCP）の一部として、DR対策を強化する必要があると感じています。

どこで使われている？

DRは、業種や企業規模を問わず、システムを利用するあらゆる場所で導入されています。

• 金融機関: 銀行や証券会社では、顧客の資産情報や取引データが極めて重要です。システム停止は顧客への大きな影響と信頼失墜につながるため、厳重なDR対策が義務付けられています。例えば、主要なデータセンターとは別の遠隔地に、常に同じデータを複製する「遠隔地バックアップ」が一般的に行われています。
• 製造業: 生産管理システムやサプライチェーン管理システムが停止すると、製品の生産が止まり、納期遅延や機会損失が発生します。そのため、工場や本社システムの両方でDR対策が講じられています。
• 医療機関: 患者の診療記録や予約システムが停止すると、医療サービスに支障が出ます。人命に関わるため、高いレベルのDRが求められます。
• クラウドサービスプロバイダー: Amazon Web Services (AWS) や Microsoft Azure などのクラウドサービスは、複数の地域にデータセンターを持つことで、特定の地域で災害が発生してもサービスを継続できるようなDR対策を自社で実施し、顧客に提供しています。

近年では、中小企業でもクラウドサービスを利用することで、自社で大規模な設備を持たずにDR対策を導入するケースが増えています。

覚えておくポイント

DR（ディザスタリカバリ）を理解する上で、以下のポイントを押さえておきましょう。

• 災害対策: DRは、地震、火災、洪水などの自然災害だけでなく、システム障害やサイバー攻撃といった人為的なトラブルも対象とする、広範な災害対策です。
• 事業継続: 単にシステムを復旧させるだけでなく、企業が事業活動を継続できるようにすることが最終的な目標です。そのため、復旧までの時間や、どの時点までのデータを復旧させるか（目標復旧時間：RTO、目標復旧時点：RPO）を事前に定めます。
• 計画と訓練: DRは、一度計画を立てたら終わりではありません。定期的に見直し、実際にシステムを停止させて復旧訓練を行うことで、いざという時にスムーズに対応できるように準備します。計画が古くなったり、訓練が不足したりすると、実際の災害時に機能しない可能性があります。
• クラウドの活用: 近年では、クラウドサービスを利用してDR対策を行う企業が増えています。クラウドは、自社で設備を持たずに、遠隔地へのデータバックアップや代替システムの構築が比較的容易に行えるため、コストを抑えつつ効果的なDRを実現しやすいというメリットがあります。